米国株の重要用語キーワード15選！初心者向け完全用語解説集

本やネットだけの独学投資には「偏った知識で損をする」「相談相手がいない」というリスクがあります。初心者向けの米国株セミナーは、実績のある講師から体系的な基本マインドや失敗しない始め方を直接学べる場です。「東京米国株クラブ」では、定員4名の少人数制カフェスタイルで、質問しやすいリラックスしたセミナーを開催しています。

米国企業は株主還元を非常に重視しており、50年以上連続で配当を増やし続けている「配当王（コカ・コーラやP&G等）」や、25年以上増配の「配当貴族」が多く存在します。これら個別株を組み合わせたり、VYM・HDVなどの米国高配当ETF（上場投資信託）に分散投資することで、年4回の配当金を活用した「毎月配当が振り込まれる不労所得システム」を初心者でも構築できます。

日本株は原則100株単位（最低数十万円が必要）でしか購入できませんが、米国株式は「1株単位」から手軽に購入できる大きなメリットがあります。世界をリードする巨大IT企業（アップル、マイクロソフトなど）や有名ブランドの株も数千円〜数万円という超少額から購入できるため、自己資金の少ない初心者でも安全に複数銘柄へ分散投資が可能です。

全世界の株式市場の時価総額のうち、約6割が米国市場に集中しています。日本市場（約5%）と比べて圧倒的な規模と成長力があり、人口が増加し続ける米国経済を背景に、世界中から優秀な企業と多額の資金が集まり続けています。過去100年以上にわたってリーマンショックやコロナショックなどの大暴落を乗り越え、長期で右肩上がりに成長し続けている信頼性の高い市場です。

S&P500はアメリカの主要業種の上位優良企業500社を時価総額加重平均で選出した指数です。GAFAMなどの巨大ITからヘルスケア・消費財までバランスよく分散されており、過去30年間の平均年間利回りは約9〜10%と極めて優秀です。ウォーレン・バフェットをはじめ多くのプロが「初心者はS&P500インデックスファンドを毎月積立購入するのが最善」と推奨しています。

PER（Price Earnings Ratio）は「現在の株価が1株当たり純利益（EPS）の何倍か」を表し、数値が低いほど株価は割安と判断されます（米国株全体平均は約18〜22倍）。PBR（Price Book-value Ratio）は「株価が1株当たり純資産の何倍か」を示します。成長企業の多い米国株ではPERだけでなく売上高成長率（PSR）なども併せて総合評価することが大切です。

証券口座を開設する際、「特定口座（源泉徴収あり）」「特定口座（源泉徴収なし）」「一般口座」の3つから選択します。初心者は迷わず「特定口座（源泉あり）」を選ぶのが正解です。売買益や配当金が出るたびに証券会社が約20.315%の税金を自動で天引き（源泉徴収）して国へ納付してくれるため、面倒な確定申告の手間が完全に不要になります。

相場の価格変動リスクを回避するための時間分散テクニックです。価格が高いときには少ない株数を購入し、株価が安く暴落しているときには自動的に多くの株数を買い付けることができるため、平均購入単価を低く抑えることができます。感情に左右されず機械的に積立を行えるため、初心者が長期投資を成功させる最大の武器になります。

2024年からスタートした新しいNISA制度です。通常、株の利益には約20%の税金がかかりますが、新NISA口座で購入した米国株インデックスファンドや米国株の売却益・配当金はすべて非課税（税金0円）になります。初心者の方はまず「つみたて投資枠」でS&P500連動ファンドを毎月積立設定することから始めるのが定石です。

アメリカの市場では、通常取引時間（日本時間の夜間）の前後に「プレ・マーケット（通常時間の5時間半前から開始）」や「アフター・マーケット（通常時間終了後の4時間）」という時間外取引の仕組みが整備されています。米国企業の決算発表は時間外に行われることが多く、日本の主要ネット証券も対応しているため、仕事終わりの時間でも値動きの確認や注文が可能です。

米国市場は日本時間で「夏時間（3月第2日曜日〜11月第1日曜日）：22:30〜翌5:00」「冬時間（11月第1日曜日〜3月第2日曜日）：23:30〜翌6:00」に開きます。日本の東京証券取引所（9:00〜15:30）と異なり、夜間に取引が行われるため、日中仕事をしている会社員や主婦の方でも帰宅後のリラックスした時間帯にリアルタイムな株価を確認しながら取引できるメリットがあります。

キャピタルゲインとは、購入した株が値上がりした際に売却して得られる差額利益（値上がり益）のことです。一方、インカムゲインとは株を保有し続けることで定期的に受け取れる配当金収入のことです。米国株投資では、株価の長期的な成長によるキャピタルゲインと、年4回支払われる安定したインカムゲインの両方を狙うことができます。

FRB（連邦準備制度理事会）はアメリカの中央銀行であり、FOMCは年8回開催される金利方針の決定会合です。FOMCで「利上げ」が発表されると景気抑制のため株価が一時下落しやすく、「利下げ」が発表されると市場に資金が流れて株価が上昇しやすくなります。米国株投資家にとって最も注目すべき経済イベントの一つです。

膨大な米国企業から自分の投資スタイルに合った優良企業を探すための必須ツールです。「配当利回り3%以上」「過去5年売上成長率10%以上」「時価総額100億ドル以上」などのフィルター条件を設定することで、条件に合致する銘柄をわずか数秒で抽出できます。SBI証券や楽天証券の銘柄スクリーナー機能を使えば無料で利用可能です。

特定口座（源泉徴収あり）を利用していれば証券会社が税金を自動納付するため確定申告は不要です。ただし、米国株配当金の「二重課税（米国10%＋日本20%）」を取り戻す「外国税額控除」の申請や、他社の株の赤字と相殺する「損益通算」を行う場合は、任意で確定申告を行うことで納め過ぎた税金を取り戻す（還付を受ける）ことができます。