この記事の要点

  • はじめに|取り崩しが始まったら、資産配分も見直しましょう
  • 取り崩し期に資産配分の見直しが必要な理由
  • 資産配分を決める3つの考え方
  • 年代別の配分イメージ
  • リバランスとは?取り崩し期のやり方

カテゴリ:資産活用・取り崩し・資産配分


はじめに|取り崩しが始まったら、資産配分も見直しましょう

前回の【米国株の取り崩し・資産活用シリーズ⑥】では、取り崩しにかかる税金と、特定口座・NISA口座の使い分けを解説しました。

今回のテーマは、取り崩し期の資産配分の見直しです。積み立てているあいだは、株式の比率が高くても、新しく入れるお金で調整できました。しかし取り崩しが始まると、資産を「増やす」だけでなく「使いながら守る」ことも考える必要があります。

株式と債券・現金の比率をどう考えるか、リバランスをどのように行うか、取り崩しと同時に比率を整える方法を、数字を使って順番に確認しましょう。

取り崩し期に資産配分の見直しが必要な理由

積み立て期は、毎月のように新しいお金が入ってくるため、相場が下がっても安く買い増せます。取り崩し期は反対に、毎年お金が出ていくため、相場が下がった年に株式を売ると、回復の恩恵を受けにくくなります。この仕組みは【米国株の取り崩し・資産活用シリーズ③】のシークエンスリスクで解説したとおりです。

【積み立て期と取り崩し期の違い】
積み立て期:お金が入る → 下落は「安く買えるチャンス」になりやすい
取り崩し期:お金が出る → 下落は「安く売る負担」になりやすい

そのため、取り崩し期では、株式の比率を無理に高く保つのではなく、値動きの小さい資産もある程度持ちながら、全体の値動きを自分が耐えられる範囲に整えておくことが大切です。

資産配分を決める3つの考え方

配分に唯一の正解はありません。次の3つの視点で整理すると、自分に合った比率を考えやすくなります。

なお、取り崩しの「必要額」の逆算方法は、【米国株の取り崩し・資産活用シリーズ①】で解説しています。

年代別の配分イメージ

次の表は、考え方を整理するための一例であり、特定の配分をおすすめするものではありません。実際の比率は、必要額・収入・気持ちの余裕によって変わります。

株式の比率を下げすぎると、物価が上がったときに資産の価値が目減りする(インフレリスク)という別のリスクも出てきます。長生きに備えるためには、一定の株式を持ち続ける考え方もあります。「守る」と「増やす」のバランスを取ることがポイントです。

リバランスとは?取り崩し期のやり方

リバランスとは、相場の変動で崩れた資産の比率を、目標の比率に戻す作業です。積み立て期の基本は、【米国ETF入門シリーズ⑦】で解説しています。

積み立て期は新しいお金で比率を調整できますが、取り崩し期は「お金を引き出すとき」が調整のチャンスになります。

【取り崩し期のリバランスの基本】
・比率が目標より高くなった資産から、生活費を引き出す
・そのうえで、必要に応じて売却分を不足している資産へ移す

新しく資金を入れられない分、引き出す資産を選ぶこと自体がリバランスの手段になります。

数字で確認|取り崩しと同時にリバランスする

仮の数値で見てみましょう。実際の将来の成績を予測するものではありません。

【前提】
資産合計  :4,000万円
目標の配分 :株式70%(2,800万円)/債券・現金30%(1,200万円)
毎年の取り崩し:120万円

ケース1:株式が20%上昇した年

【リバランス前】
株式   :2,800万円 × 1.2 = 3,360万円
債券・現金:1,200万円(変わらないと仮定)
合計   :4,560万円 → 株式の比率は約73.7%(目標より高い)

【取り崩し+リバランス後】
120万円を引き出した後の合計:4,440万円
目標の株式70% :約3,108万円
目標の債券・現金30%:約1,332万円

→ 株式を約252万円売却し、そのうち120万円を生活費に使い、
  残り約132万円を債券・現金へ移す

株式が値上がりした年は、値上がりした株式から生活費を出すことで、比率を自然に整えられます。

ケース2:株式が30%下落した年

【取り崩し前】
株式   :2,800万円 × 0.7 = 1,960万円
債券・現金:1,200万円
合計   :3,160万円 → 株式の比率は約62.0%

【取り崩し後(債券・現金から120万円を引き出す)】
株式   :1,960万円
債券・現金:1,080万円
合計   :3,040万円 → 株式の比率は約64.5%

下落した年は、安くなった株式を売らず、債券・現金から生活費を出します。この方法は、【米国株の取り崩し・資産活用シリーズ④】のバケット戦略とも相性のよい考え方です。株式の比率が目標の70%を下回っているため、無理にすぐ買い戻す必要はありません。相場の回復を待ちながら、次に値上がりした年に比率を戻していきます。

リバランスのルールを決めておきましょう

相場が荒れると、感情で判断しがちです。次のように、事前にルールを決めておくと迷いにくくなります。

【ルールの例】
・年に1回(たとえば年初)、資産の比率を確認する
・目標から±5%以上ずれていたら、引き出す資産を調整する
・下落が続く年は、無理に比率を戻そうとしない

配分を見直すときの注意点

・売却すると、課税口座では売却益に税金がかかります(【米国株の取り崩し・資産活用シリーズ⑥】)
・NISA口座は売却した分の枠が翌年に復活しますが、制度の詳細は金融庁公式サイトで確認してください
・為替の変動で、円換算の資産額が変わります
・債券ETFも金利の変動で価格が下がることがあります
・比率を大きく変える前に、生活費の見通しを確認しましょう

まとめ|「守る」と「増やす」のバランスを自分で決めましょう

・取り崩し期は、下落で株式を売る負担が大きくなるため、配分の見直しが大切です
・必要額・余裕度・気持ちの3つの視点で、株式と債券・現金の比率を考えます
・取り崩しの際に、比率の高い資産から引き出すことがリバランスになります
・年に1回など、事前にルールを決めておくと迷いにくくなります

配分に正解はなく、年金の額や生活費、相場の下落に耐えられる気持ちの余裕によって変わります。ご自身の状況に合わせて、無理のない比率を考えてみましょう。

次回の【米国株の取り崩し・資産活用シリーズ⑧】では、取り崩し期のインフレ対策について解説します。


関連記事


本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品への投資勧誘ではありません。投資は自己責任のもとで行ってください。制度の詳細は金融庁公式サイトをご確認ください。

タグ: #取り崩し #資産配分 #リバランス #出口戦略 #老後資金 #資産形成 #投資初心者 #東京米国株クラブ

あわせて読みたい

米国株(アメリカ株)の基礎知識

初心者でも安心!米国株の基本の仕組みや日本株との違いを比較表で徹底解説しています。

基礎知識を学び直す
とびー
この記事の執筆者:とびー米国株長期投資家

2020年から投資を始め、今年で7年目となる米国株長期投資家。「東京米国株クラブ」の主宰。投資=ギャンブルだと思い大損する失敗を経験するも、企業分析(財務諸表の徹底的な読み解き)に基づいた長期投資へシフトし、5年で1300%以上の運用実績を達成。2026年7月にはサイドFIRE(経済的自立)を達成。現在はサラリーマン・事業主として多忙な日々を送りつつ、初心者向けの投資セミナーを東京・オンラインで開催中。

<< 前の記事取り崩しにかかる税金とは?特定口座とNISAの使い分け・売却益の計算例|手取りを意識した口座の売却順をわかりやすく解説【米国株の取り崩し・資産活用シリーズ⑥】次の記事 >>取り崩し期のインフレ対策とは?物価上昇で資産の価値が目減りする仕組みと備え方|株式の保有・取り崩し額の見直しで購買力を守る方法をわかりやすく解説【米国株の取り崩し・資産活用シリーズ⑧】